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  • 労働環境の改善に向けて

    労働環境の改善に向けて

    昔から医療現場の労働環境は仕事の多さや夜勤の多さから給与は良いものの、決して好ましい状況ではないとされていました。しかしそれでは医療現場で働こうという人材が集まらないため、一部の政治家がそうした状況の改善に向けて提言を重ねるなど状況改善の兆しがみえています。

  • 需要増の医療業界

    需要増の医療業界

    現在日本は少子高齢化を進み続けており、また2025年には団塊世代が後期高齢者となる2025年問題も控えています。そうした状況で今医療業界は将来的に圧倒的な人材不足になるといわれており、特に看護師や介護士ではその傾向が顕著になるといわれています。もしこうした仕事に関心があるのであれば今がチャンスといえるでしょう。

  • 医療介護総合確保促進法の成立

    医療介護総合確保促進法の成立

    医療介護総合確保促進法という法律が施行されるようになりました。日本の医療システムはこのままでは持たないといわれており、各地域での包括的な医療と介護の連携システムを組み直す必要性が叫ばれています。そうした声を受け現場を改善するためにこの法律は施行されました。

生活習慣病の予防
2016.11.26

生活習慣病の予防

日本の医療制度の財政、費用的な側面は国民保険や社会保険などの公的医療保険制度によって支えられています。そしてその公的医療保険制度では、75歳になった人は後期高齢者として扱われ後期高齢者医療制度に加入することになります。そしてここでとてもショッキングな数字があるのですが、日本国民1人あたりの医療費は平均約30万円なのですが、75歳以上の後期高齢者医療制度の加入者の年間の平均医療費は何と約92万円もあるのです。この数字は75歳から79歳に絞っても大きく、約78万円と国民平均の2.6倍もの金額になっています。このような状況を看過していては2025年問題を乗り切ることはできません。そしてこのような状況だからこそ今とても注目されているのが、予防医療による医療費の抑制です。

予防医療の経済効果

予防医療に関してはとても高い経済効果が期待できます。というのも日本人の医療費の多くの部分が生活習慣病の治療に費やされており、それらの病気は罹患した後の治療は大変ですしお金もかかりますが、予防に関してはほとんど費用が発生しないからです。また生活習慣病とはいえない癌なども、その原因がストレスや喫煙、それに過度の飲酒などにある場合も多く、こうした生活習慣に原因のある場合の癌はやはりコストをかけずに予防することができます。
ただそうした予防医療の本命はやはりメタボリックシンドロームの解消でしょう。糖尿病などメタボリックシンドローム由来の生活習慣病は多く、またメタボリックシンドロームは生活習慣の改善で治しやすいため予防医療としてターゲットとしやすい分野なのです。

メタボリックシンドローム

そもそもメタボリックシンドロームについての正式な定義をご存知じゃない方も多いので、ここで簡単におさらいをしましょう。メタボリックシンドロームとは高血糖、高血圧、脂質異常のうちいずれか2つ以上と、内臓脂肪型肥満を併せ持った状態です。メタボリックシンドロームが厄介なのは、放置しておくことで高血圧や高血糖が糖尿病の原因に、また脂質異常や高血圧が脳血管の障害などに発展しかねないことです。糖尿病は一度かかってしまうとインスリンを分泌する膵臓がやられてしまい、二度と回復しません。生涯に渡ってインスリン注射などの治療が必要なため多額の治療費が発生してしまいます。また脳血管障害もそれにともなって身体の麻痺などが生じてしまい要介護となってしまうため、本人のクオリティーオブライフの低下はもちろん介護保健の支出増大につながってしまうのです。
ただ、このように様々な問題を引き起こしてしまうメタボリックシンドロームですが、一番の原因は食べ過ぎや運動不足にあるので改善が難しいわけではありません。そのため、予防医療しては何としても改善に取り組んでほしいテーマになるのです。